3月24日に日本水泳連盟から競技者資格規程の改訂についてのお知らせが公式サイトにアップされました。
それによると、今まで禁止されていた競技者登録済みの競技者による商業活動が解禁され、4月1日から選手個人で管理できるようになるとのこと。
YouTubeを始めとしたSNSの収益化といつた営利活動やメディアへの出演、クラウドファンディングの実施など、が全面解禁されるようです。
選手の皆さんは今までよりも自由に色々なことができるようになるみたいです。
近い将来YouTuberやインスタグラマーのトップスイマーが活躍するようなことも有り得るわけですね。
背景と目的
なぜ改訂が行われたのか？
これまで日本水泳連盟では、登録競技者の肖像や活動を商業利用することを原則として認めておらず、SNSなどでの営利的発信も制限されていました。
しかし、100周年を迎えた連盟は「水泳ニッポン・新時代構想」を掲げ、選手の権利を尊重し、支援環境の拡充と競技力向上を目指して制度を見直したとのことです。
主な改訂内容
登録競技者のマーケティング活動が可能に
以下のような活動が条件付きで認められます。
- 個人スポンサーや支援先の紹介・発信（SNS、ブログなど）
- 商品やブランドとのPR投稿・キャンペーン参加
- 企業との契約に基づくメディア出演など
肖像・映像の使用ルール
選手自身やスポンサーが撮影・制作した素材に限って使用が可能です。
連盟が管理する以下の要素は、原則使用できません（例外は申請制）。
- 大会や日本代表のロゴ・名称・メダル・表彰状など
- ナショナルチームのユニフォーム・キャップ等（使用には事前申請が必要）
- 競技会場や公式練習中の写真・映像（主催者の許可が必要）
守るべきガイドライン
PR投稿には「広告・PR」の明記を
広告・PRである旨を、明確に投稿内で示す必要があります。
例：「#広告」「#PR」「企業名と契約中」など。
撮影・発信時の配慮
競技会場や公共施設で撮影を行う際は、必ず以下に配慮すること。
- 主催者や施設の許可を得ているか
- 他の選手が映り込んでいないか
- チームやコーチに相談しているか
活動開始までの流れ
1. 内容を明確にして整理
活動目的・発信内容・関係企業を整理しておく。
2. 所属先・コーチと相談
契約内容や投稿内容について、関係者へ報告・確認を行う。
3. 必要な許可・申請を行う
ユニフォームや大会名を使用する場合など、連盟への確認・申請が必要なケースがあります。
まとめ：選手の可能性が広がる一方、慎重な対応が求められる
今回のガイドライン改訂により、選手個人の活動はより自由になったことで、できることは大きく広がりはしましたが、その分責任も伴います。
ルールを守り、誤解やトラブルを避けるためにも、ガイドラインをよく読み、分からない点は必ず日本水泳連盟に問い合わせるようにしたほうがいいでしょう。
※この記事の内容は、2025年3月24日に日本水泳連盟が公式サイトにて発表した
「競技者資格規程の改訂」および「競技者のマーケティング活動ガイドライン」に基づいています。
詳細資料は、日本水泳連盟公式サイトの[ニュース（その他）]カテゴリよりご確認ください。
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